リフォームにはそれなりの費用が必要です。
リフォームのために貯金をしてきたのであればいいですが、だいたいの場合はローンを組むことになると思います。
リフォームの際に利用できるローンは「住宅ローン」と「リフォームローン」の大きく分けて2つです。

ここでは、「住宅ローン」と「リフォームローン」の違いや、「リフォームローン」の種類をご紹介します。

住宅ローンとリフォームローンの違い

住宅ローンとリフォームローンの違いを簡単に以下にまとめておきます。

住宅ローンはその名のとおり、基本的に住宅を購入する際に利用するローンです。
そのためリフォームローンよりも低金利で高額の借り入れをすることができ、長い期間をかけて返済することができます。
しかしその分、担保の抵当権の設定が必要であったり、手続きが難しかったり、審査が厳しかったりなどの特徴があります。

リフォームローンはリフォームのためのローンです。
増改築やバリアフリー化、ソーラーパネルの設置の際などにも利用することができます。
審査のハードルが低く、担保も必要ないなどの特徴がありますが、住宅ローンよりも借り入れできる上限額が少なく、また金利も高くなっているなどの特徴があります。

リフォームで税金控除が申請できる

リフォームローンには、民間融資と公的融資の2種類があります。

【民間融資】
民間融資は、民間の金融機関が取り扱っているローンです。
銀行、労働金庫、信用金庫、信販会社などの金融機関が取り扱っています。
金融機関によって保証料や事務手数料、融資額の上限、金利などが変動します。
民間融資でローンを組む場合は金融機関ごとの総支払額をチェックしたうえで選ぶようにしましょう。

【公的融資】
住宅金融公庫や年金住宅融資などを利用してローンを組むのが公的融資です。
民間融資の場合は担保が必要なものと不要なものとありますが、公的融資に関しては担保が必要になります。
一般的な住宅ローンと融資条件はほとんど同じです。
そのため、リフォームローンは民間融資で組むのが一般的になっています。

リフォームローンの種類

リフォームをおこなうと税金の控除が可能になることがあります。

●増改築工事
住宅借入金等特別控除の対象になります。

●バリアフリー工事
住宅特定改修特別税額控除の対象になります。

●認定住宅の新築など
認定住宅新築等特別税額控除の対象になります。

●省エネ改修工事
住宅特定改修特別税額控除の対象になります。

●耐震改修工事
住宅耐震改修特別控除の対象になります。

また、リフォームのために親などから資金援助を受けた場合にも、一定額の贈与までであれば贈与税が非課税になるなど、リフォームすることで受けられる税金控除はほかにもあります。
どの控除制度を受けられるかは、リフォーム会社に聞いてみるようにしましょう。

リフォームする際は、リフォームそのものの規模をしっかりと把握しておく必要があります。

自費で払える部分はできる限り捻出し、足りない部分をローンで埋め合わせるようにしてください。
多額のローンが必要なら住宅ローンを使う、少額で済むのならリフォームローンを活用する、また税金控除をうまく利用するなどして、無理のないプランを立てるようにしましょう。